text: 、ウォリス・フツナもフランス語を公用語としている。アジアにおいては旧フランス領であるベトナム、ラオス、カンボジアの3国において公用語が現地語化されてフランス語がほぼ通用しなくなっているが、わずかにレバノンにおいてはやや通用し、準公用語的な扱いを受けている。こうしたフランス語話者の言語共同体はフランコフォニーと呼ばれ、1970年にフランコフォニー国際機関が設立され、1986年には加盟国首脳の参加するフランコフォニー・サミットが2年に一度開催されるようになるなど、フランス語圏諸国の協調が図られている。ただしフランコフォニー国際機関にはエジプトやギリシャ、ルーマニアなどのように国内にほとんどフランス語話者の存在しない国家も加盟しており、逆にフランス語話者の多いアルジェリアが参加していないなど、フランコフォニー国際機関加盟国がフランス語圏とは必ずしも言えない。国際機関などにおけるフランス語  フランス語は17世紀から19世紀までヨーロッパでもっとも有力な国際共通語であり、外交官用語として使われてきたため、国際機関において公用語となっていることが多い。具体例としては、以下の国際機関は、フランス語を公用語とする。国際連合（UN）、国際オリンピック委員会（IOC）、国際サッカー連盟（FIFA）、国際電気通信連合（ITU）、万国郵便連合（UPU）、列国議会同盟、イスラム諸国会議機構、アフリカ連合（AU）、北大西洋条約機構（NATO）、国際標準化機構（ISO）、世界貿易機関（WTO）、経済協力開発機構（OECD）、国境なき医師団（）、欧州評議会 (CoE)。これらの機関において、多くの場合フランス語は唯一の公用語ではなく、英語などほかの言語と併用されている。しかしながら、19世紀から20世紀初頭においては国際共通語としての地位を持っていたことから、この時期に創設された国際機関である万国郵便連合や国際電気通信連合、国際オリンピック委員会や国際サッカー連盟において、フランス語は第一言語となっており、英語よりも地位が高くなっている。国際連合においては、英語とフランス語は「国際連合事務局作業言語」と定義されており、その他の国連公用語（ロシア語・中国語・スペイン語・アラビア語）より位置づけが高い。また戦前には大日本帝国の日本国旅券においても、英語とともにフランス語が併記されていた。公式名称がフランス語である世界的に著名な国際競技団体も多い。